日本のがん治療の実態～利権に群がるガン・マフィア

>OTAレポートの後に、抗ガン剤が「増ガン剤」になるという問題は1988年（平成元年）の日本癌学会大会でも大きな問題となり、本家NCIでも同年に通常療法による癌治療が新たなガンを生むことを3000頁もの報告書「ガンの病因学」で認めているのです。

抗がん剤が、癌の治療どころか逆に癌を促進する増癌剤であることは、業界において当然のことであり製薬メーカー、医学界、厚労省、政治家さらにマスコミも知っているはずである。

それなのに、どうしてその事実を明らかにし、抗癌剤治療を止めようとしないのか？

或いは、そうした事実を知っていながら癌治療にあたっていて胸が痛まないのだろうか？

当然、そうした疑問が生じる。

そこには、ガン産業という巨大な利権構造が存在しているからです。

治療よりもガンを金儲けの手段とする連中が、組織ぐるみで存在している。

国家、製薬会社、病院、医者など……それらを称してガン・マフィアと呼ばれている。

>原子力マフィアが巨大でも、おそらく、抗ガン剤マフィアには勝てないだろうと思う。

日本でも癌に関する総費用は年間数十兆に及ぶとされている。

実際、上記の書籍は一般市場に配本することはおそらく無い。

それら事実は、国民に知られてはまずいので、マスコミを始めとして箝口令を敷いて完全に隠蔽されているのです。

しかし、そうした実態や事実は、インターネットネットの普及により、白日の下に晒される様になって来たと言えます。